ニューノーマルな時代

しなやかに強靭な社員と
組織をつくりたい企業へ

ABOUT

実証性の高い
レジリエンス研修の
トップランナー

株式会社ポジティビティは、ポジティブ心理学やポジティブ組織論をベースにしたレジリエンス(心の回復力)・トレーニング、繁栄型組織構築、真のリーダー育成のコンサルティングを専門にする会社です。

心理学的・科学的に効果が実証されているレジリエンス・トレーニングに強みを持つ日本でも数少ない会社で、レジリエンス研修のトップランナーです。

■具体的なサービス
【人財育成・リーダーシップ養成研修】
レジリエンストレーニングをベースとしたモチベーション向上、生産性向上、指導力向上、マネジメント力向上、コーチング力強化、リーダーシップ育成などに関する研修です。

3年目以内の若手社員、中堅社員、管理職、上級管理職など階層別に、実証性の高い研修を実施します。

【生産性向上・組織開発コンサルティング】
1年以上の長期的な計画を策定し、組織レジリエンス・従業員幸福度ともにすぐれた「持続的に成長する組織づくり」のほか「生産性・従業員満足度の両方を高める組織開発のコンサルティング」を実施します。

さらに、1年間以上にわたり定期的に管理職へのビジネスコーチングセッション、幹部役員へのエグゼクティブコーチングセッションを実施。長期的な目線から管理職や幹部役員の指導力・マネジメント力の向上に寄与します。

MESSAGE

ニューノーマルな時代の
成功絶対条件は
人と組織のレジリエンスです!

■「レジリエンス」とは?
「どのような局面においても状況を把握し、反応をコントロールし、困難な状況や逆境からしなやかに再起するメンタル力」で“(心の)回復力”とも言われます。

このような心の回復力は、海外企業において人財育成、マネージャー職育成・リーダーシップ養成において特に重要視されており、ビジネスにおいて成功するかを決定づける要因ととらえらえています。日本でも、昨今COVID-19のパンデミックにより「ニューノーマル」な時代に必須なメンタル力として注目を集めてきました。

■ご挨拶
株式会社ポジティビティの代表取締役、松岡 孝敬でございます。弊社は、ポジティブ心理学をベースにした実証性の高いレジリエンス・トレーニングを主たるサービスとする人財育成・組織開発のコンサルティング会社です。

弊社は創業以来、数多くの企業様にてレジリエンス研修を実施しており、ポジティブ組織論をベースにした組織開発、ポジティブ心理学をベースにしたエグゼクティブコーチングを行ない、しなやかに強靭な人財と組織創り、持続的に成長する企業経営コンサルティングの実績を有しています。

株式会社ポジティビティは、これからも高いビジョンと熱い情熱を胸に職務に邁進し、社会に貢献していく所存です。何とぞ格別なるご支援・お引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

SERVICE 事業紹介

人財育成・
リーダーシップ養成研修

レジリエンストレーニングをベースとして行う、
モチベーション向上、生産性向上、指導力向上、マネジメント力向上、
コーチング力強化、リーダーシップ育成などのテーマ研修。
階層別に実証性の高い研修をオンラインまたは集合型で実施します。

  • レジリエンス研修

    海外の多くのグローバル企業や米国海兵隊士官学校で採用されているレジリエンストレーニングプログラムを、階層に応じた目的・テーマにアレンジしてご提供。

    3年目までの若手社員のモチベーション向上、離職率防止、中堅社員のコミュニケーション力向上、バーンアウト防止に最適です。

  • レジリエンスリーダー
    養成研修

    部下や組織のレジリエンスを自らの手で強化できるような、レジリエンスに優れたリーダーを養成する研修です。

    ポジティブ心理学ベースのコーチングを習得できるプログラムをご提供します。管理職候補や、若手管理職の方におすすめです。

  • オーセンティック
    リーダーシップ研修

    米国のGEやハーバード大学ビジネススクールで実施されているリーダーシップ教育プログラムをベースに、ポジティブ心理学のテイストを加えた新しいリーダーシップ育成研修プログラムです。

    自己認識能力を高め、ありのままの潜在資源を活用し、バランスの良い意思決定を行なえる“逆境に強いリーダー”を育成します。

生産性向上・組織開発
コンサルティング

組織レジリエンスを磨いて生産性・従業員満足度の両方を高める「組織開発コンサルティング」、
管理職への「ビジネスコーチングセッション」、
幹部役員への「エグゼクティブコーチングセッション」を、
1年以上の長期的な計画のうえオンラインまたはFace-to-Faceで実施します。

  • 組織レジリエンス開発
    コンサルティング

    組織レジリエンスや生産性・収益性、従業員幸福度のいずれにもすぐれた「持続的に成長し続ける企業創り」のため、1年以上のスパンでコンサルティングを続けます。定期的なミーティングを通して、組織レジリエンスの要素である“組織資源・個人資源・職務経験”の3つを高めていきましょう。

    コンサルティングのゴールとして、収益と従業員幸福度の飛躍的な向上を目指します。

  • ビジネスコーチング
    セッション

    社員のコミュニケーション力向上、指導力向上、職務上の課題解決・目標達成の支援のため、ビジネスコーチングセッションを長期スパンで実施。

    持続的に成長する組織に必要な“心理的安全性の高い組織創り”を実現できます。

  • エグゼクティブ
    コーチングセッション

    組織幹部の高度な経営判断・意思決定をサポート。また、エグゼクティブが抱えている高度な経営課題を解決に導き、経営上の目標実現をサポートするため、定期的かつ長いスパンでエグゼクティブコーチングを実施します。組織レジリエンスの要素の1つである「健全なリーダーシップ」を備えたリーダーを多数育成することが可能です。

VOICE お客様の声

レジリエンスはビジネスパーソンを成功に導く必須なマインド力です!

株式会社湯佐和 代表取締役 湯澤 剛様
(『ある日突然40億円の借金を背負う―それでも人生はなんとかなる。』著者)
経営者は孤独な職業です。私は、突然亡くなった父の後を継ぎ、家業を継承しました。そのとき会社に40億円もの負債があることを知り、言いようのない憤りと不安にさいなまれました。

自死が脳裏をよぎるほどのどん底に苦しんでいた中で立ち直るきっかけになったのが、私を信じてくれた応援者の熱いサポートと、心に潜在的に備わっていたレジリエンスというメンタル力でした。16年で負債をほぼ完済し、家業もV字回復するほど力をもらうことができたのです。

家業を継ぐ前は、大手企業で海外事業部に所属するサラリーマンでした。そのときは考えてもいませんでしたが、40億円の負債に苦しみ、それを克服した今、レジリエンスこそが全てのビジネスパーソンを成功に導く必須のマインド力と断言できます!

株式会社ポジティビティは、日本においてレジリエンスが本格的に普及する前から研修に取り組んできた、レジリエンス研修のスペシャリストでありトップランナーです。私たちの環境とニーズに合致したカスタムメイドなレジリエンス研修で、企業と社員のレジリエンスを効果的に強化して、さらに持続的な成長へと導いてくれる素晴らしい企業です!常に信頼し、応援しています!!

盲点に気づくきっかけになり、戦略眼を養ってくれます!

株式会社松田製袋 代表取締役社長 藤川 豊秋様
私のような中小企業の経営者にとって課題はさまざまですが、やはり最も大きいのは「継続して利益を上げられるか」という点につきます。

株式会社ポジティビティの組織開発コンサルティングは、意識の外にあった解決法や課題に気づくきっかけになります。また、代表取締役の松岡孝敬さんが行うエグゼクティブコーチングは、巧みな質問に答えていくだけで、まるで自分が優秀なコンサルタントになったかのような戦略眼が育てられます。

実際に組織開発コンサルティングを受けた6か月の間に経営状況は好転し、利益もぐんぐん伸びてきました。株式会社ポジティビティの組織開発コンサルティングとエグゼクティブコーチングは、経営者を「利益を上げる戦略家」に成長させてくれます!

ポジティブ心理学コーチングはスキルではなく武器だ!

株式会社GIB代表取締役 鈴木 衛様
(『稼ぐ!コインランドリー経営』著者)
20年前にコンサルタントとして起業し、経営に現在まで携わった企業は1,000社以上。1,000名以上の経営者のサポートをしてまいりました。そのうち10社は、単年度で売り上げを10倍まで伸ばしています。

長年にわたり経営者と面談する中で、スムーズにコミュニケーションをとれる時ととれない時の差があると気づきました。その違いはなんだろうと考えていたところ、レジリエンス研修の第一人者である松岡孝敬さんのポジティブ心理学コーチング講座が目に留まり、常に良好なコミュニケーションができる理論を学びたいと思い受講を決めました。

受講してすぐに「これはコンサルティングに弾(タマ)として使える!」と直観で感じました。コーチング講座で学んだ中には、従来から自然に使いながらも理論がわからず再現できなかったスキルもありました。今ではそれも解消されたので、経営者やクライアントへの通常のコンサルティング、部下の面談、さらに息子の教育にまで幅広く活用しています。

株式会社ポジティビティのポジティブ心理学コーチングは、コンサルタントとして成功を収めることができた私が推す、有効な武器です!

WORK 事業実績

  • 女性活躍推進
    マネジメント研修

    中国電力株式会社様

    女性管理職候補社員様に、レジリエンストレーニングをベースにした女性活躍推進マネジメント研修を実施しました。

  • オーセンティック
    リーダーシップ研修

    武田薬品工業株式会社様

    営業部管理職様に、オーセンティックリーダーシップ研修を実施しました。

  • レジリエンス
    研修

    株式会社中電工様

    入社2年目社員様を対象に、レジリエンス研修を実施しました。

  • レジリエンス研修
    マーケティング心理学研修

    株式会社ユアサM&B様

    営業社員様を対象に、レジリエンス研修および商談に効果的なマーケティング心理学研修を実施しました。

  • 実践型
    コーチング研修

    パナソニック株式会社様

    ナレッジサービス推進室の営業担当社員様を対象に、営業トークに効果的なポジティブ心理学をベースにした実践型コーチング研修を実施しました。

  • エグゼクティブコーチング
    組織開発コンサルティング

    株式会社松田製袋様

    代表取締役の藤川豊秋様へのエグゼクティブコーチングと、新商品開発のサポートを中心とした組織開発コンサルティングを実施しました。

COMPANY 会社概要

会社概要

会社名 株式会社ポジティビティ
代表者 松岡 孝敬
所在地 〒733-0025
広島県広島市西区小河内町2-1-30-4-1004
資本金 300万円
事業内容 1.組織開発および人財育成の支援業務
2.レジリエンス・トレーニング及びリーダー育成に関する業務
3.経営戦略に関するコンサルティング業務
経営理念 人々の幸福度の向上と組織の繁栄を支援し、社会に貢献する。
ミッション レジリエンスの強い人々、ポジティビティあふれる繁栄型組織を育て、双方の持続的成長にコミットする。

CONTACT お問い合わせ

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プライバシーポリシー

株式会社ポジティビティ(以下、「当社」といいます。)は、本ウェブサイト上で提供するサービス(以下、「本サービス」といいます。)におけるプライバシー情報の取扱いについて、以下のとおりプライバシーポリシー(以下、「本ポリシー」といいます。)を定めます。

第1条(プライバシー情報)
  1. 1.プライバシー情報のうち「個人情報」とは、個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし、生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日、住所、電話番号、連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報を指します。
  2. 2.プライバシー情報のうち「履歴情報および特性情報」とは、上記に定める「個人情報」以外のものをいい、ご利用いただいたサービスやご購入いただいた商品、ご覧になったページや広告の履歴、ユーザーが検索された検索キーワード、ご利用日時、ご利用の方法、ご利用環境、郵便番号や性別、職業、年齢、ユーザーのIPアドレス、クッキー情報、位置情報、端末の個体識別情報などを指します。
第2条(プライバシー情報の収集方法)
  1. 1.当社は、ユーザーが利用登録をする際に氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、銀行口座番号、クレジットカード番号、運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また、ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や、決済に関する情報を当社の提携先(情報提供元、広告主、広告配信先などを含みます。以下、「提携先」といいます。)などから収集することがあります。
  2. 2.当社は、ユーザーについて、利用したサービスやソフトウエア、購入した商品、閲覧したページや広告の履歴、検索した検索キーワード、利用日時、利用方法、利用環境(携帯端末を通じてご利用の場合の当該端末の通信状態、利用に際しての各種設定情報なども含みます)、IPアドレス、クッキー情報、位置情報、端末の個体識別情報などの履歴情報および特性情報を、ユーザーが当社や提携先のサービスを利用しまたはページを閲覧する際に収集します。
第3条(個人情報を収集・利用する目的)
当社が個人情報を収集・利用する目的は、以下のとおりです。

  1. (1)ユーザーに自分の登録情報の閲覧や修正、利用状況の閲覧を行っていただくために、氏名、住所、連絡先、支払方法などの登録情報、利用されたサービスや購入された商品、およびそれらの代金などに関する情報を表示する目的
  2. (2)ユーザーにお知らせや連絡をするためにメールアドレスを利用する場合やユーザーに商品を送付したり必要に応じて連絡したりするため、氏名や住所などの連絡先情報を利用する目的
  3. (3)ユーザーの本人確認を行うために、氏名、生年月日、住所、電話番号、銀行口座番号、クレジットカード番号、運転免許証番号、配達証明付き郵便の到達結果などの情報を利用する目的
  4. (4)ユーザーに代金を請求するために、購入された商品名や数量、利用されたサービスの種類や期間、回数、請求金額、氏名、住所、銀行口座番号やクレジットカード番号などの支払に関する情報などを利用する目的
  5. (5)ユーザーが簡便にデータを入力できるようにするために、当社に登録されている情報を入力画面に表示させたり、ユーザーのご指示に基づいて他のサービスなど(提携先が提供するものも含みます)に転送したりする目的
  6. (6)代金の支払を遅滞したり第三者に損害を発生させたりするなど、本サービスの利用規約に違反したユーザーや、不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの利用をお断りするために、利用態様、氏名や住所など個人を特定するための情報を利用する目的
  7. (7)ユーザーからのお問い合わせに対応するために、お問い合わせ内容や代金の請求に関する情報など当社がユーザーに対してサービスを提供するにあたって必要となる情報や、ユーザーのサービス利用状況、連絡先情報などを利用する目的
  8. (8)上記の利用目的に付随する目的
第4条(個人情報の第三者提供)
  1. 1.当社は、次に掲げる場合を除いて、あらかじめユーザーの同意を得ることなく、第三者に個人情報を提供することはありません。ただし、個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
    1. (1)法令に基づく場合
    2. (2)人の生命、身体または財産の保護のために必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
    3. (3)公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって、本人の同意を得ることが困難であるとき
    4. (4)国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
    5. (5)予め次の事項を告知あるいは公表をしている場合
      1.利用目的に第三者への提供を含むこと
      2.第三者に提供されるデータの項目
      3.第三者への提供の手段または方法
      4.本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
  2. 2.前項の定めにかかわらず、次に掲げる場合は第三者には該当しないものとします。
    1. (1)当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
    2. (2)合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
    3. (3)個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって、その旨並びに共同して利用される個人情報の項目、共同して利用する者の範囲、利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について、あらかじめ本人に通知し、または本人が容易に知り得る状態に置いているとき
第5条(個人情報の開示)
  1. 1.当社は、本人から個人情報の開示を求められたときは、本人に対し、遅滞なくこれを開示します。ただし、開示することにより次のいずれかに該当する場合は、その全部または一部を開示しないこともあり、開示しない決定をした場合には、その旨を遅滞なく通知します。なお、個人情報の開示に際しては、1件あたり1,000円の手数料を申し受けます。
    1. (1)本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
    2. (2)当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
    3. (3)その他法令に違反することとなる場合
  2. 2.前項の定めにかかわらず、履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については、原則として開示いたしません。
第6条(個人情報の訂正および削除)
  1. 1.ユーザーは、当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には、当社が定める手続きにより、当社に対して個人情報の訂正または削除を請求することができます。
  2. 2.当社は、ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には、遅滞なく、当該個人情報の訂正または削除を行い、これをユーザーに通知します。
第7条(個人情報の利用停止等)
当社は、本人から、個人情報が、利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由、または不正の手段により取得されたものであるという理由により、その利用の停止または消去(以下、「利用停止等」といいます。)を求められた場合には、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の利用停止等を行い、その旨本人に通知します。ただし、個人情報の利用停止等に多額の費用を要する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって、本人の権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は、この代替策を講じます。
第8条(プライバシーポリシーの変更)
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